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ハワイで不動産を買う!(1)

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さて、本日はハワイで不動産を買う!!!について

日ごろから、日本のマンションや不動産市場には興味があって、調べたり行ったりしているのですが、

ふと、Hawaiiで別荘を買ったら・・・なんてちょっと妄想したわけです。

というわけで、ハワイの不動産についていろいろと調べていこうと思います。

さっそく「ハワイ 不動産」で検索すると
現地の日本人や日系の方が案内しているサイトがありました。

日本人向けに不動産を売ってるので、結構需要はあるんだなと思います。

ハワイに別荘があるなんてカッコイイですもんね。

まず、気になるのは「値段」ですよね!
いくら良くても買えないと意味ないですから。

価格帯を調べていると$300,000 ~ $30,000,000あたりまで幅広くありました。
ドルだとわかりずらいですが、1ドル120円だと3600万~36億円あたりです。

別荘といってもなかなか高いもんですね。。

探せば1000万以下でもあるそうですが、郊外だったり島の反対側だったり立地が悪いようです。
超・島の住民になるのであればいいかもしれませんが…

安すぎると、借地権だったりするで注意が必要とのことです。

3600万は48平米ぐらいなので、東京でいうと都心からちょっと離れたところなら買える場所もある感じです。

大体平均的に$700000~$800000が多いみたいです。

ざっくり1億円ってことですね。

さすがに1億円もするので、景色とかコンドミニアムもすごくいい感じです。

1億円・・・宝くじでも当たったらいいな(笑)

と思いましたが、

1ドル80円時代だと、6400万円。

4000万ぐらい安い!!!!!

為替ってすごいなと思います。

次に円高になったら、買ってやろうと思います。(ロト7当たったら笑)

まぁ現金では無理でも、ローンもあるそうです。

クレジットカードの信用度など審査要件が通れば、
ローンで購入することもできるそうです。

ローンで借りて、賃貸に出して、老後までに完済して、老後はハワイに遊びに行く!!!!

海外不動産投資を考えている方も多いようです。

それも悪くないなと思いました。

ローンが通るかどうか、一度調べてみて、検討してみてはいかがでしょうか?

海外なので、見えないリスクなどあるかもしれませんが、

今後、「ハワイ 不動産」をシリーズで徐々に調べてブログを書いていきますので、楽しみにしてください(^0^

海外旅行先で電子マネーは使えるのか?


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今回は、海外旅行先で電子マネーが使えるかどうか、調べましたのでご紹介します。

電子マネーといえば、日本では、SUICA、PASMOなどの交通系や
Waon、nanaco、Edyなどの流通系などそのほか多岐にわたりあります。

おそらく、何かしらの電子マネーは使ったことがある方が多いのではないでしょうか。

その便利さを海外でも使えないものか・・・

調べた結果

海外ではMasterCardのPaypassというものが、まぁまぁ普及しています。
国でいうと、アメリカ、カナダ、イギリス、フランス、イタリア、スペイン、スイス、トルコ、
韓国、中国、台湾、フィリピン、インドネシア、マレーシア、タイ、レバノン、オーストラリアなどで対応しています。

このマスターカードのペイパスに対応している海外のお店なら、現金を持たなくても決済できちゃいます。

ただ、paypassって日本ではあまりなじみもなく、持っている人も少ないのではないでしょうか?

日本ではオリコカードやニフティカードなど一部のカードしかpaypassに対応してません

ちょっと海外行くために、わざわざクレジットカードを作るのも、なんだか面倒。

そこで、NTT DOCOMOは、推進している電子マネー「ID」が、海外のpaypass対応店でも使用できるようになりました!!

すばらしい。

ID/paypass を利用すれば、現金いらず!

海外で現金を出そうとすると、お札は大体わかりますが、小銭は見慣れないし、見分けがつかずに会計に四苦八苦することが多くあります。

そんなときは「ID/paypass」を利用して、楽しくショッピングを楽しみましょう!

あと、もちろんお財布ケータイ搭載のドコモケータイでもモバイル決済可能だそうです。
ドコモでもID・Paypass対応のクレジットが必要とのことです。

日本人の感覚からすると電子マネーで「ピッ」って決済するのは簡単だから使ってますが

アメリカなどでは、クレジットの文化があるので、コーヒー一杯でも結局クレジットカードを使うから、
電子マネーが思ったほど、普及してなさそう。。。

【今更聞けない】オバマケアって何ですか?

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アメリカへ旅行や海外赴任する際に気になるのは、やはり高額な医療費だと思いますが
アメリカもオバマ大統領が就任してから日本と同じ国民皆保険を目指して、2014年1月からスタートした医療保険制度改革法(Patient Protection Affordable Care Act)の通称がオバマケアです。

オバマケアについて、簡単に羅列してみよう。

アメリカは先進国としては珍しく国民皆保険をやっていない

2007年度の破産者の62%が高額な医療費を原因として、破産している。

だから、日本みたいに国民みんなに保険を掛けよう!ってオバマさんが言い出しました。

アメリカの保険加入の現状では、
1、低所得者・高齢者にはメディケイドやメディケアの公的医療保険がある。
2、勤務している人は、会社が従業員に医療保険を掛けているので、勤務している人は保険がある。
3、自営業者は、自分で保険に入る必要がある。
4、低所得の枠でもなく、民間の保険料が高くては入れない人たち。

1~4の人たちがいますが、大体3,4の人で5000万人が無保険状態だった。

強制加入させよう!加入しない人には罰金!!

2020年までに94%は加入させよう!

入るには、医療保険購入webサイトから自由に選んで加入してね!

保険運営は民間企業ですが、健康状態などで断ることが出来ない。

州や年齢、家族構成、健康状態で保険料が違いますが

保険内容は自由ですよ!(さすが自由の国)

自由って言っても、政府が定める、最低限の補償内容(Minimum Essential Coverage)を満たすもの

今まで入っている保険が基準を満たしていない場合は、入り直す必要あり →つまり保険料が上がる。

こんな制度を作って、今ではだいぶ無保険者も減ってきました。

導入してどう変わったのか?

よかった点
・みんな保険に入っているので、破産の確率は低くなった。
・自己負担の上限や、保険か適用され医療費の支払いも楽になった。

問題点
・健康状態関係ないので、保険会社のリスクは増え、保険料が全体的に上がった。
・勤務している人からすれば、さほどメリットはなく、保険料が高くなっただけ。
・強制加入なので、民間保険会社の競争はなくなり、サービスも低下。
・そもそも医療価格が自由なので、統一感なし
・加入する保険によって、同じ治療でも保険金額が違う。
・年齢や病気リスクが上がると保険料がめっちゃ高い

私が調べる限りでは、まだまだ問題点が多いようです。

日本の国民皆保険は、社会保険料で所得に応じて徴収され、医療価格も国が圧倒的交渉力で決めているので
全員が同じ治療を同じ自己負担で受けれるようになっている点で優れているのですが、

オバマケアは日本の保険制度とは、だいぶ違うようです。

海外赴任などで、アメリカに税金を納める人は、オバマケアの加入義務ありですが、

海外旅行では、オバマケアには加入要件でないので、海外旅行保険にしっかり加入して渡航してください。

【驚愕】妊婦がハワイ旅行中に破水出産、、医療費「1億円超」の請求をされる。

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今回は、妊娠中にハワイ旅行中に破水し、急きょ出産、NICUへの入院で医療費1億円を請求された事例を紹介します。

妊娠6か月のカナダ人女性は、安定期に入ったこともあり、医者の許可をもらってハワイへ旅行に行くことしましたが、
旅行二日目に破水し、急きょ破水し、出産を余儀なくされました。

出産は無事でしたが、6週間の安静と、予定日よりも9週も早く産まれてきたので、赤ちゃんはNICUへ2か月の入院をしなければならず、その出産や入院費用での1億円超を請求されたそうです。
海外なので、1億円は自己負担です。

赤ちゃんは幸い元気に育っているそうですが、
医療費で1億円って、、、日本にいたら想像もできませんが、アメリカは医療費が高額なことで有名です。
アメリカ人は勤務先や国を通して保険に加入して、全額を支払うわけではないようですが、実際には保険料も高く、入れている人も少ないようです。

そんなアメリカにカナダ人でなく、日本人が行ったとしたら、同じように高額な医療費を請求される可能性はあります。

妊娠して海外旅行に行くのはすごく危険ってことですね。。

今思うと、姉が妊娠中にハワイに行っていたことを思い出し、あの時、破水・出産していたらと思うとぞっとします。

1億円ですよ。どうやって払うの?って感じですね。

海外保険に加入していたらどうなるのか?

このカナダ人女性の場合は、旅行に行く前に旅行保険に加入していましたが、過去に膀胱炎の病歴があり、ハイリスク妊娠だったとして保険会社が支払を拒否。。。
医者もOKっていってるのに、そんなバカなって話です。

よくクレジットカードのゴールドカードに海外旅行保険が付いているので安心してハワイに行っていますという人と会いますが、、

クレジットカードについている病気などの治療費はせいぜい200~300万がほとんどです。
1億円かかったら、残り9700万円は自己負担です。

では、海外旅行保険に加入したらどうでしょうか?
治療費2000万の補償が多いですので、1億かかったら、それでも8000万の自己負担・・・

しかし、だいたいの海外旅行保険は、出産・早産・流産は保険支払対象外です。。。。
損保ジャパン日本興亜の海外旅行保険も支払対象外となっています。

そもそも日本の健康保険も妊娠、出産は保険対象外です。

妊娠している方の、保険で調べてみるとやはりアメリカの健康保険に加入される方が多いようです。
http://www.kenkouhokenusa.com/

どこまでを補償されているのかは、今後調べていきたいと思います。

なので、妊娠中に海外旅行へ行かれる際は、十分注意してください。

(参考記事)Canadian Goes Into Early Labor While On Vacation In U.S., Gets $1M Hospital Bill As Souvenir

緊急連絡先 北米地域

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アメリカ合衆国, カナダ, グアム, ハワイ, 北マリアナ諸島

アメリカ合衆国

■ 緊急時の連絡先

●[アメリカ全土共通]
 警察,救急車,消防:TEL 911

●[ワシントンD.C.]
 在アメリカ合衆国日本国大使館(管轄地域・コロンビア特別区)
 住所:2520 Massachusetts Avenue N.W., Washington D.C., 20008-2869, U.S.A.
 TEL: (+1-202) 238-6700
 FAX: (+1-202) 328-2187
 http://www.us.emb-japan.go.jp/j/html/file/index.html

●[アトランタ]
 在アトランタ日本国総領事館(管轄地域・バージニア,ノースカロライナ,サウスカロライナ,ジョージア,アラバマ州)
 住所:Phipps Tower , 3438 Peachtree Road, Suite 850, Atlanta, GA 30326, U.S.A.
.
 TEL: (+1-404) 240-4300
 FAX: (+1-404) 240-4311
 http://www.atlanta.us.emb-japan.go.jp/nihongo/index.html

●[サンフランシスコ]
 在サンフランシスコ日本国総領事館(管轄地域・ネバダ,カリフォルニア州中,在ロサンゼルス日本国総領事館の管轄地域を除く地域)
 住所:50 Fremont Street, Suite 2300, San Francisco, California 94105, U.S.A.
 TEL:(+1-415) 780-6000
 FAX: (+1-415) 767-4200
 http://www.sf.us.emb-japan.go.jp/

●[シアトル]
在シアトル日本国総領事館(管轄地域・ワシントン,モンタナ,アイダホ州北部の地域)
 住所:601 Union Street, Suite 500, Seattle, Washington 98101, U.S.A.
 TEL: (+1-206) 682-9107

 FAX: (+1-206) 624-9097
 http://www.seattle.us.emb-japan.go.jp/Japanese/index_j.htm

●[アンカレジ]
在アンカレジ出張駐在官事務所(管轄地域・アラスカ州)
 住所:3601 C Street, Suite 1300, Anchorage, Alaska 99503, U.S.A.
 TEL: (+1-907) 562-8424
 FAX: (+1-907) 562-8434
 http://www.anchorage.us.emb-japan.go.jp/index_j.htm

●[シカゴ]
在シカゴ日本国総領事館(管轄地域・インディアナ,イリノイ,ウィスコンシン,ミネソタ,アイオワ,カンザス,サウスダコタ,ネブラスカ,ノースダコタ,ミズーリ州)
 住所:Olympia Centre, Suite 1100, 737 North Michigan Avenue, Chicago, Illinois 60611, U.S.A.
 TEL: (+1-312) 280-0400
 FAX: (+1-312) 280-9568
 http://www.chicago.us.emb-japan.go.jp/indexjp.html

●[デトロイト]
在デトロイト日本国総領事館(管轄地域・ミシガン,オハイオ州)
 住所:400 Renaissance Center, Suite 1600, Detroit, Michigan 48243, U.S.A.
 TEL: (+1-313) 567-0120, 0179
 FAX: (+1-313) 567-0274
 http://www.detroit.us.emb-japan.go.jp/index_j.htm

●[デンバー]
在デンバー日本国総領事館(管轄地域・ワイオミング,ユタ,ニューメキシコ,コロラド州)
 住所:1225 17th Street, Suite 3000, Denver, Colorado 80202, U.S.A.
 TEL: (+1-303) 534-1151
 FAX: (+1-303) 534-3393
 http://www.denver.us.emb-japan.go.jp/

●[ナッシュビル]
在ナッシュビル日本国総領事館(管轄地域:テネシー,ミシシッピー,アーカンソー,ルイジアナ,ケンタッキー州)
 住所:1801 West End Avenue, Suite 900, Nashville, TN 37203, U.S.A.
 TEL: (+1-615) 340-4300
 FAX: (+1-615) 340-4311
 http://www.nashville.us.emb-japan.go.jp/index_j.htm

●[ニューヨーク]
在ニューヨーク日本国総領事館(管轄地域・ニューヨーク,ニュージャージー,ペンシルバニア,デラウェア,メリーランド,ウエストヴァージニア州,コネチカット州フェアフィールド郡,プエルトリコ,バージン諸島)
 住所:299 Park Avenue, New York, NY 10171, U.S.A.
 TEL: (+1-212) 371-8222
 FAX: (+1-212) 319-6357
 http://www.ny.us.emb-japan.go.jp/jp/html/index.html

●[ヒューストン]
在ヒューストン日本国総領事館(管轄地域・テキサス,オクラホマ州)
 住所:2 Houston Center, 909 Fannin, Suite 3000, Houston, Texas 77010, U.S.A.
 TEL: (+1-713) 652-2977
 FAX: (+1-713) 651-7822
 http://www.houston.us.emb-japan.go.jp/index_j.htm

●[ポートランド]
在ポートランド出張駐在官事務所(管轄地域・オレゴン,アイダホ州中,在シアトル日本国総領事館の管轄地域を除く地域)

 住所:2700 Wells Fargo Center, 1300 S.W., 5th Avenue, Portland, Oregon 97201, U.S.A.
 TEL: (+1-503) 221-1811
 FAX: (+1-503) 224-8936
 http://www.portland.us.emb-japan.go.jp/

●[ボストン]
在ボストン日本国総領事館(管轄地域・メイン,ニューハンプシャー,バーモント,マサチューセッツ,ロードアイランド,フェアフィールド郡を除くコネチカット州)
 住所:Federal Reserve Plaza, 22nd Floor, 600 Atlantic Avenue, Boston, Massachusetts 02210, U.S.A.
 TEL: (+1-617) 973-9772~4
 FAX: (+1-617) 542-1329
 http://www.boston.us.emb-japan.go.jp/

●[マイアミ]
在マイアミ日本国総領事館(管轄地域・フロリダ州)
 住所:Brickell Bay View Centre, Suite 3200, 80 S.W. 8th Street, Miami, Florida 33130, U.S.A.
 TEL: (+1-305) 530-9090
 FAX: (+1-305) 530-0950
 http://www.miami.us.emb-japan.go.jp/

●[ロサンゼルス]
在ロサンゼルス日本国総領事館(管轄地域・アリゾナ,カリフォルニア州中,ロサンゼルス,オレンジ,サンディエゴ,インペリアル,リバーサイド,サン・バーナディノ,ヴェンチュラ,サンタ・バーバラ,およびサン・ルイ・オビスポの各郡)
 住所:350 South Grand Avenue, Suite 1700, Los Angeles, California 90071, U.S.A.
 TEL: (+1-213) 617-6700
 FAX: (+1-213) 617-6727
 http://www.la.us.emb-japan.go.jp/web/home.htm

※ 在留邦人向け安全の手引き
 現地の在外公館(日本大使館・総領事館等)が在留邦人向けに作成した「安全の手引き」も御参照ください。

カナダ

■ 緊急時の連絡先

●非常時(警察、消防、救急)    :電話 911(国内共通)
●在カナダ日本国大使館       :電話 613-241-8541
●在トロント日本国総領事館     :電話 416-363-7038
●在モントリオール日本国総領事館:電話 514-866-3429
●在カルガリー日本国総領事館   :電話 403-294-0782
●在バンクーバー日本国総領事館 :電話 604-684-5868

※ 在留邦人向け安全の手引き
 現地の在外公館(日本大使館・総領事館等)が在留邦人向けに作成した
「安全の手引き」も御参照ください。

グアム

■ 緊急時の連絡先

●緊急時 (警察,救急,消防) :電話 911
●グアム警察 :電話(+1-671)472-8911
●在ハガッニャ日本国総領事館 :電話(+1-671)646-1290,5220

ハワイ

■ 緊急時の連絡先

 ● 緊急時(警察、救急車、消防):電話 911
 ● 在ホノルル日本国総領事館:電話 (+1-808)543-3111
  (24時間電話サービス対応、  管轄:ハワイ州、米領サモア)

北マリアナ諸島

■ 緊急時の連絡先

●緊急時(警察、救急、消防):電話 911
●サイパン公立病院 :電話 (+1-670)234-8950
 テニアン公立病院 :電話 (+1-670)433-9233
 ロタ公立病院 :電話 (+1-670)532-9461
●在サイパン出張駐在官事務所: 電話 (+1-670)323-7201/2